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世の中には、不思議な定説があります。「転職の３５歳限界説」もそのひとつでなないでしょうか。もともと誰がこのような情報を流したのか、そしてどのような経緯でこのような話が定説となってしまったのか、不思議に思うときがあります。

実際、定説とまでなっているのは、誰かが「継続的に」世間に対して３５歳転職限界説を「啓蒙している」からではないかと思います。もちろんマスコミもそうですが、どちらかというと、もっと強い力が働いているように僕は思います。

それは何か。結論ですが、そうした啓蒙活動を大きなスケールで日々行っているのは、２０代の転職を主に実現させている、日本の大手人材紹介会社で働く数多くの人材コンサルタントたちではないだろうかと、僕は考えています。

実際、日本の大手人材紹介会社は、毎日、ものすごい数の求人案件を取り扱い、求人企業と人材とのマッチングを行っています。大手であれば、数百人単位でコンサルタントが存在し、彼ら一人が毎日、１０人単位の数のビジネスマンと面談をしています。彼らが実際に担当しているのは、主に若手向けの求人であり、特に２０代向けが多くなっています。大手１社だけでも、毎日、延べで３０００人もの転職希望者に「３５歳転職限界説」を啓蒙しているといっても言い過ぎではないのかもとすら思うことがあります。「３５歳になる前に転職しよう」、このメッセージは、結構インパクトがあります。

実際、新聞や、求人情報誌で目にする求人広告の多くは、若手の採用を優先したい企業の希望もあり、実際の採用の現場では３０代が冷遇されることも多いのでしょう。まるで３０代になると、「もう活躍の場がない」という烙印を押されたのがごとく、日本の人材紹介会社のコンサルタントは、結果として３０代、それも３０代半ばを過ぎた人材には見向きもしなくなるケースがあるようです。ただそれは、ある特定の世界だけの話であり、もちろん、３０代、４０代、そして５０代にも、それぞれ中途採用の世界はあります。

そうはいっても年齢による、いわば差別に近い扱いが採用の現場にあることも確かであり、転職希望者の間には「３５歳転職限界説」のような機運が持ち上がってもおかしくありません。もちろん、３５歳が転職限界年齢なわけがなく、転職社会というのは、その個人の方の経験や実力によって、応募できる求人が変わるものです。企業にとって、若手人材とは感覚的に３５歳までというのが定着しているのでしょうが、多くの企業は年齢だけで必ずしも優秀な人材の採用をギブアップするうことはないものです。

企業が新聞広告や求人情報誌などの媒体を使って採用をする際は、主に３５歳以下を想定していることが多いですが、最近は、はっきりと「３５歳まで」と明言する会社はなくなってきました。

一方、３５歳以上の業務経験が豊富な人材に関しては、人材紹介会社を使って採用活動をするケースが一気に増えてきます。

世の中では「３５歳転職限界説」が根強く、思いこみがゆえに転職の可能性をあきらめてしまう人もまだ少なくありません。今後、日本の転職社会が成熟していく過程で、世の中のこのような間違った定説も、だんだんと消えていくのでしょうか。

40代でも、５０代でも転職する人はいっぱいいるという事実が、もっと世の中に知られていくようになれば、若者も「３５歳転職限界説」に惑わされず、もっと慎重に転職をするようになるのかもしれません。年齢を気にして焦って転職してしまったがゆえに、転職に失敗したという若者がたくさんいます。押しの強い人材コンサルタントに惑わされることなく、若者はもっと慎重に転職をしてほしいものです。

日本に根強い３５歳転職限界説は、これから日本が成熟した転職社会を目指す際に、大きな障害になるのではと思ったため、こんな話を書いてみました。